ネット上の誹謗中傷や悪評を対策しないと

売上低下

会社名やサービス名で検索すると、苦情や悪評が上位に表示されると、イメージが悪くなり、売上が低下してしまいます。

ブランドイメージ低下

会社やサービスの誹謗中傷内容が検索結果に表示されると、ブランドイメージ低下やブランド失墜などの被害を被ります。

内定辞退の増加

会社やサービス、商品の悪い評判や噂がインターネット上の検索結果に表示されると、採用時の内定辞退が増加します。

顧客離れ

インターネットに書き込みされた風評被害や誹謗中傷・悪評は、今まで築き上げてきた顧客の信用を一瞬にして失い、顧客離れにつながります。

予期せぬ取引停止

インターネット上の掲示板や口コミサイトなどで会社の評判を著しく低下させる書き込みで予期せぬ取引停止が起こります。

風評被害の加速

会社が起こした事故・不祥事の風評被害は一度火がつくと、掲示板、ブログ、SNSなどのメディアに広がり炎上します。

具体的な被害例

ケース1
ケース2
ケース3

売上が低下した！

個人事業者向けにサービスを提供するK社は、自社名を検索した場合に、大手検索サイト上位表示10位以内に、誹謗中傷タイトル及び中傷内容のあるサイトが複数表示される事が判明した。内容は、サービス内容が聞いていたものと相違し「詐欺ではないか」などの中傷が多く存在。上場企業であるK社は顧客数も多いがゆえに、明らかに個人的な主観や悪意的な中傷、また退職した社員と思われる中傷も存在した。その結果、営業活動における効率の低下、営業社員のモチベーションの低下、売上減による逸失利益、ブランド失墜などの実害を被った。

採用危機に陥っている

人材紹介企業F社は、検索結果にF社を退職した人の「F社の愚痴」が上位に表示されており、それを見た新卒内定者等が就職に不安を感じたため内定辞退が相次いでいる。また中途での採用にも響く結果となり、誹謗中傷や内部情報の漏えいによって採用関係の費用が無駄になってしまった。また、新たに採用を掲載しても、新卒・中途ともに会社への応募がなくなり採用危機の被害を被った。

学習塾の悪い噂で生徒数が激減

学習塾を展開しているN社は、学習塾の評判を落とすような口コミがインターネット上の掲示板に公開されたことによって、生徒数が激減して経営状態が危なくなっている。インターネットに掲載されている口コミ内容は事実と関係ない嘘の内容まで掲載されており、現在塾に通われているご家族の方からも心配され、途中で塾をやめていく生徒も増え、学習塾存続がかかるぐらいの莫大な被害を被った。

誹謗中傷対策センター活用例

誹謗中傷対策センターを利用して、売上低下を防ぐことができた。　某メーカーA社様

今まで、商品の悪い評判をあることないことかかれて、売上が低下し困っていましたが、誹謗中傷対策センターに相談してから、検索エンジンに上位に表示されていた悪い評判が削除され、売上が悪い評判が出る前と同等に回復しだし、非常に助かりました。今は毎月誹謗中傷対策センター様に監視をお願いしているので、安心してビジネスができます。

誹謗中傷対策センターを利用して、ブランドイメージを守ることができた。　某金融会社P社様

会社名で検索すると検索結果に会社への誹謗中傷をしているサイトがたくさん表示されてしまっている状態で困っていました。また、会社名で検索したときに、関連検索の欄に「社名ブラック」と表示されてしまっており、イメージが悪くなるので何とかしたいと考えていたときに、このサービスを見つけました。誹謗中傷対策センターに相談してから、問題のあるサイトを検索結果から表示されないようにすることができ、関連検索結果もこちらが表示したい内容になり助かりました。

サービス提供までのフロー

企業が意図しない悪評により、採用時の内定自体の増加、潜在顧客の購入意欲の低下や他社商品への乗り換え、企業イメージ低下による売上減少及び取引先の減少など多くのリスクを潜めているのが、インターネット上の風評被害・誹謗中傷です。

目に見えぬ機会損失・遺失利益を発生させているひとつの要因として、企業のリスクマネジメントの一環としてランディングの一環としてインターネットにおける悪評対策を行うことが、企業の更なる成長へのきっかけ作りとして、当社はサービス提供を行います。