「jpナンバー」をはじめとする電話番号検索サイトは、発信元を調べるうえで便利な反面、誤解や感情的な口コミ投稿によって企業・個人の信用を損なうリスクもあります。
実際には、通常の営業電話や問い合わせ対応であっても、「しつこい」「迷惑」といった投稿をされてしまうケースが少なくありません。その結果、検索結果にマイナスな印象が残り、顧客からの信頼や問い合わせ率に影響が出ることもあります。
本記事では、jpナンバーに掲載された口コミをはじめ、主要な電話番号検索サイトでの口コミ削除申請の具体的な手順と注意点を解説します。
風評や誤情報でお困りの方は、ぜひ参考にしてください。
本記事は2025年11月4日に最新情報にアップデートしました。
jpナンバーは2009年に公開された、日本最大級の電話番号検索サイトです。
運営者情報は非公開ながら、電話番号から発信元の事業者名や口コミ情報を検索できる点が特徴です。
出典:jpnumber
SEO分析ツール「Ahrefs」※の調査(2025年11月時点)によると、主要な電話番号検索サイトの月間平均アクセス数は以下の通りです。
※Ahrefsは60万人のデジタルマーケターに利用されている「SEO分析ツール」です。ツール詳細はこちら → Ahrefs
過去と比較すると、「jpナンバー」と「電話帳ナビ」は依然として高い利用率を維持している一方、「迷惑電話チェック」はアクセスが大幅に減少しています。
つまり、実際に情報拡散の影響を受けやすいのは主にjpナンバーと電話帳ナビであり、風評対策においてはこの2サイトの対応が重要といえます。

当社の独自調査(ランサーズ利用者100名対象)によると、電話番号検索サイトの利用経験者は全体の約64%と過半数を占めており、企業や個人の発信内容が検索結果や口コミ評価に直結するリスクがあることが分かります。

また、取引のない企業からの営業電話をきっかけにした商材購入は、2%と全体の1割に満たない結果となりました。
調査方法:インターネット調査(ランサーズ)
調査期間:2023年1月16日~1月17日
jpナンバーでは、以下のような内容を含む投稿が削除対象となります。
- “不適切な内容:
- 不法なコンテンツ、またはそのようなコンテンツへのリンクを含む口コミは投稿しない。このような口コミの他、盗作や、他のサイトからのコピーを含む口コミも削除の対象となることがあります。”
- “宣伝やスパム:
- 宣伝に口コミを使用する、同一または類似の口コミを複数のお店や会社に投稿する、評価を操作する目的で偽りの口コミを投稿する、別のウェブサイトへのリンクを含めるなどの行為を行わないでください。”
- “利害に関する問題:
- 価値のある口コミとは、偏見のない正直な口コミです。動機はどうであれ、偏見のある口コミはその信憑性が損われます。”
- “個人情報:
- 個人情報保護方針により、個人フルネームや、住所など特定の個人を識別できる情報の口コミは削除の対象となります。”
偏見のある口コミや個人を識別できる情報の口コミは削除を行うことがあると記載されています。
この口コミ削除基準外にも「ユーザーによるクチコミの削除」が設けられており、こちらが削除依頼の窓口になります。
出典:jpnumber
各口コミ投稿の横にはゴミ箱のアイコンが表示されています。
出典:jpnumber
このゴミ箱のアイコンをクリックすると削除依頼の必要事項が表示されます。
出典:jpnumber
jpナンバー運営のメールアドレス宛てに下記の必要事項を明記して、
削除に値する旨を簡潔に伝えて削除してもらいます。
口コミ投稿ページから削除依頼した口コミが取り除かれて「●件口コミの中に●件がご依頼により削除されました」という内容が表示されます。
出典:jpnumber
出典:電話帳ナビ
電話帳ナビにお問い合わせフォームが設けられておりますので、こちらから削除依頼をしてください。
下記の必要事項を明記して
削除に値する旨を簡潔に伝えて削除してもらいます。
なお該当箇所(対象の電話番号や口コミなど)を明確にしないと運営先に内容が伝わりませんので、必ず明記してください。
出典:迷惑電話チェック
迷惑電話チェックにお問い合わせフォームが設けられておりますので、こちらから削除依頼をしてください。
下記の必要事項を明記して、
削除に値する旨を簡潔に伝えて削除してもらいます。
なお該当箇所(対象の電話番号や口コミNoなど)を明確にしないと運営先に内容が伝わりませんので、必ず明記してください。
営業電話は正当な営業活動の一環ですが、相手の意思を無視した繰り返しの連絡は、迷惑行為と受け取られ、口コミ投稿による風評につながります。
このような口コミは、実際の対応ルールを見直すことで未然に防げます。
根本的な対策としては、
これらを継続的に行うことで、口コミ削除後の再発防止と企業ブランドの信頼維持につながります。
