インターネットをはじめ、SNSが身近になった現代では炎上といったトラブルも増えています。気軽につぶやいた投稿が問題視される、テレビ番組での発言がネットニュースに掲載されるといった炎上騒ぎは企業だけでなく芸能人にも焦点が当てられがちです。 炎上してしまった場合は、その芸能人を起用していた企業にも飛び火しかねません。 今回は実際に起こった炎上トラブルを例に、どのように予防していけばよいのかを紹介していきます。
東京オリンピック・パラリンピックではロゴの盗作トラブルや不適切発言で五輪担当相が辞任するなど炎上トラブルが多く報道されました。
その中でも芸能人が関わった炎上では、開会式の作曲を担当するミュージシャンが辞任するトラブルがあります。
ミュージシャンが過去にいじめに関わっていたとして炎上が起こり、世間からのバッシングを受けて辞任。
五輪という世界的に最もコンプライアンスが問われるイベントにこのような炎上トラブルが重なり、世間ではますます起用する芸能人やアーティストへのコンプライアンスチェックの重要さが求められることとなります。
2020に放送されたAmazonのCMでは、国際政治学者が起用されていました。そのことが世間からのバッシングを受けていました。
その理由は、この国際政治学者が徴兵制を導入すべきとの思想を持っていることが原因でした。
この事実を知った世間では、Amazonの有料会員プランであるAmazonプライムの解約運動が呼びかけられ、当時トレンド入りするなど大きな炎上へと発展しています。
これは起用する芸能人やタレントが過去にどういった発言をしているかの確認をしっかりと行わなかった故に起こった炎上トラブルと言えます。
2020に放送されたAmazonのCMでは、国際政治学者が起用されていました。そのことが世間からのバッシングを受けていました。
2018年には、炎上によってアニメ化が中止となる事態も起こっています。
原作のライトノベル作家が過去、中国と韓国に対するヘイトスピーチを繰り返し行っていた疑惑が浮上。作品はアニメ化が発表され製作が進められていましたが、この炎上案件を受け、声優4人が出演を辞退、アニメ化が中止されました。
アニメ作品では映像作成や音声収録など多くの企業が関わって作られていることから、この中止が各企業に対し大きな痛手になったことは言うまでもありません。
先述のように芸能人による炎上によって企業にもリスクが発生する可能性があります。
炎上した芸能人を起用し続けることで、企業もその芸能人に同調しているといったイメージを持たれてしまうといったリスクも考えられます。
批判を受けている芸能人を起用し続けることは、企業のブランドイメージの損失にも繋がるかもしれません。
それでは、起用した後で炎上してしまった時はどのように対処すればよいのでしょうか？
もし起用した芸能人が炎上した場合に取れる対処法は下記の通りです。
【謝罪と今後に対するお知らせを発信】
炎上が発覚した際には素早く謝罪を含め今後の対応について発信を行います。
【広告や放映中のCMを停止する】
芸能人が起用されている広告やCMを停止することでクリーンなイメージを世間に与えます。
【コンテンツの中止】
芸能人を起用して新たなコンテンツを始める場合にはそのコンテンツを一時的に中止します。コンテンツを再開するときは新たに別の芸能人を起用、または起用なしで再開します。
芸能人を起用する以上、炎上とは切っても切り離せません。
起用する前にきちんとコンプライアンスチェックをすることも大切ですが、起用した後もどのように世間に受け入れられているかを確認する必要があります。
誹謗中傷対策センターではSNSの監視や特定サイトのチェックなど監視体制も整えております。
芸能人を起用したコンテンツは一度始まると反響が大きくなるにつれ、なかなかチェック体制にコストを割けないといったことにもなりかねません。
専門家に依頼することで危険性のあるSNS投稿も選別できるため、ご興味がありましたらぜひ誹謗中傷対策センターへご相談ください。
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